専修学校の使命

社会に出てすぐ役立つ即戦力を養成することです。
ですから技術は頭で覚えるのではなく、体で覚えるような実習が多く取り入れられています。
学校によっては総授業時間数の約6割が実習というところもあります。

専⾨学校への進学状況

専修学校のうち、在学者の90%を占めている専門学校は、大学・短大と並んで高等学校卒業者の進学先となっています。近年の新規高等学校卒業者の進学率はグラフのように推移しており、根強い人気を誇っていることがわかります。その理由は、専門的技術や資格を取得し、企業に即戦力として採用されている実績があるからです。そのため、近年は大学等を卒業して専門学校へ再入学する人が増えています。(2016年度 文部科学省「学校基本調査」では17,066人)。

新規高等学校卒業者の進学率の推移

新規高等学校卒業者の進学率の推移

専修学校生徒数の推移

専修学校生徒数の推移

専⾨学校の就職率

専門学校の就職率の高さ

就職率は社会全体の景気や産業界の動向により大きく変化しますが、専門学校卒業生は例年大学・短期大学卒業生より高い就職率を保っています。さらに、自分が学んだ専門的学習と関連の深い分野へ多くの就職をはたしています。

専門学校卒業生の関連分野への就職率

(全体の就職率・・・81.3%)

専門学校卒業生の関連分野への就職率

新卒者の就職率

(卒業者のうち就職者総数の占める比率)

新卒者の就職率

専門学校卒業者は、短大卒と同等

専門学校には修業年限が1年から、2年、3年、4年とさまざまな学科がありますが、国家公務員の場合、人事院規則により、修業年限2年の課程修了者は短期大学(2年制)卒と同等に扱われます。地方公務員においても同じです。一般企業においても短大卒と同等の待遇ですが、専門の知識・技術・資格によってはそれ以上に優遇されることも珍しくありません。

国、地方公共団体においての取扱い

国、地方公共団体においての取扱い

専門学校(2年制)高等専修学校(3年制)の卒業生については、国家公務員の場合、人事院の初任給等に関する基準が適用され、それぞれ短期大学卒、高等学校卒と同等に扱われ、民間においても同様の傾向にあります。
また、平成18年度より国家公務員の待遇等に関する取り扱いが変更され、高度専門士及び大学院入学資格が付与される4年制の専門学校卒業生の初任給等について、大学卒と同等に取り扱われることになりました。

大学編入学と大学院入学資格

平成11年4月から修業年限2年以上で総授業時数が1,700時間以上の専門学校卒業生について、大学編入学が、また、平成17年度から、修学年限4年以上(全体を通じた体系的な教育課程)で総授業時数3,400時間以上の卒業生については、大学院の入学資格が与えられ、平成18年4月から入学が認められることになりました。
平成26年度の大学編入学者数は1,529人となっています。大学院の入学資格付与については、修業年限4年以上の課程で学ぶ専門学校の学生は年々増加していることから、こうした方たちのさらなる学習機会を広げることになるでしょう。